外国人介護職員の採用が進むなか、「介護福祉士の資格取得を目指してほしいが、何から始めればよいかわからない」と悩む企業も少なくありません。実務経験の管理、実務者研修の受講、日本語力の強化、国家試験対策など、やるべきことが多く、体系的に整理できていないケースも見受けられます。
介護福祉士は国家資格であり、取得できれば職員本人のキャリアアップだけでなく、施設の専門性向上や人材定着にも大きく寄与します。しかし、受験資格や制度を正しく理解し、計画的に育成しなければ、合格までに遠回りしてしまう可能性があります。
本記事では、外国人職員を採用している企業向けに、介護福祉士の資格取得に向けて「まず何から始めるべきか」を整理します。受験資格の確認方法から、最短ルートの設計、日本語対策、試験対策の進め方まで、実務に活かせる視点で詳しく解説します。
まず最初に確認するポイントは？
外国人職員に介護福祉士資格の取得を目指してもらう場合、最初に必要なのは「受験要件の整理」です。企業として制度を正しく理解し、対象者が受験資格を満たしているかを確認することが、最短合格への第一歩になります。
① 実務経験3年以上を満たしているか
実務経験ルートで介護福祉士国家試験を受験するためには、原則として3年以上かつ従事日数540日以上の実務経験が必要です。ここで重要なのは、「在籍期間」ではなく「実際に介護業務に従事した日数」である点です。
企業側はまず、対象職員の勤務記録を確認し、受験資格に該当するかどうかを正確に把握する必要があります。実務経験証明書の作成や発行は事業所の責任で行うため、管理体制が整っていないと受験申し込みに間に合わないケースもあります。受験予定年度から逆算し、早めに日数の確認と証明書作成準備を進めることが重要です。
また、業務内容が受験資格の対象となるかどうかも確認が必要です。身体介護や生活援助など、介護業務に直接従事していることが要件となるため、職種や業務範囲を整理しておく必要があります。外国人職員の場合、配置や役割が限定されているケースもあるため、将来的に国家資格取得を目指すのであれば、計画的に業務経験を積ませる仕組みづくりが求められます。
② 実務者研修を修了しているか
実務経験ルートでは、実務者研修の修了が必須条件となります。企業としては、対象職員が実務者研修を受講済みか、あるいは今後受講予定かを確認し、スケジュール管理を行うことが必要です。
実務者研修は、介護の専門知識や技術に加え、喀痰吸引や経管栄養など医療的ケアに関する内容も含まれる重要な研修です。受講期間はおおよそ6ヶ月程度で、通信と通学を組み合わせた形式が一般的です。勤務シフトとの調整や受講料の支援制度を整備することで、職員の修了率を高めることができます。
また、修了証明書の取得時期にも注意が必要です。受講開始時期を誤ると1年受験が遅れる可能性があります。企業としては、国家試験の実施スケジュールを把握し、逆算して受講計画を立てる体制づくりが重要です。
③日本語能力は試験レベルに達しているか
外国人職員が介護福祉士国家試験に合格できるかどうかを左右する最大の要因は、日本語力です。試験はすべて日本語で実施され、専門用語や長文問題が多く出題されます。
一般的にJLPT N2以上が一つの目安とされていますが、日常会話レベルと国家試験レベルの日本語力は異なります。認知症の理解、医療的ケア、こころとからだのしくみなど、福祉分野特有の専門知識を正確に理解できる力が必要です。特に読解問題では、文章量が多く、ニュアンスの違いを問う設問も多いため、表面的な理解では得点につながりません。
企業としては、「日本語が話せる」ことと「国家試験に合格できる日本語力がある」ことを分けて評価する必要があります。試験対策としての日本語学習を早期に導入することで、合格率を高めるだけでなく、現場でのコミュニケーションの質向上にもつながります。
外国人が介護福祉士の資格を取得するルート
外国人職員に介護福祉士資格を取得してもらうためには、どの取得ルートが自社にとって最も現実的かを見極めることが重要です。採用形態や在留資格、学歴、実務経験の状況によって最適なルートは異なるため、企業側が制度を理解したうえで戦略的に支援することが合格への近道になります。
実務経験ルート
現在、介護施設や事業所で働いている外国人職員にとって、最も現実的なのが実務経験ルートです。3年以上の実務経験と実務者研修の修了を満たせば、介護福祉士国家試験を受験できます。
企業にとってこのルートの最大のメリットは、在職中に資格取得を目指せる点です。新たに養成施設へ通わせる必要がないため、現場の戦力を維持したまま国家資格者を育成できます。また、実務経験を積ませながら試験対策を並行して行うことで、現場力と学習内容が結びつきやすく、定着率向上にもつながります。
一方で、実務経験日数の管理、証明書作成、研修受講スケジュールの調整など、企業側の管理負担は小さくありません。国家試験は毎年実施されるため、「あと数日足りない」「研修修了が間に合わない」といった事態を防ぐためにも、対象職員ごとに進捗管理表を作成することが望ましいでしょう。
養成施設ルート
介護福祉士養成施設に入学し、指定カリキュラムを修了して卒業後に国家試験を受験するルートもあります。専門学校や大学、高等学校などの養成施設では、介護の基本から医療的ケア、認知症、社会福祉制度まで体系的に学ぶことができます。
企業としてこのルートを選択する場合は、中長期的な人材育成計画が必要です。通学期間は2年が一般的であり、学費や通学時間の確保といった支援が求められます。将来的に管理職やサービス提供責任者などへのキャリアアップを視野に入れた人材に対しては、有効な投資となるでしょう。
ただし、すでに現場で十分な実務経験を積んでいる外国人職員にとっては、実務経験ルートのほうが効率的なケースが多くなります。企業としては、個々の職員の状況に応じて「通学が必要か」「実務経験で十分か」を判断することが重要です。
EPA（経済連携協定）ルート
EPA（経済連携協定）に基づく介護福祉士候補者を受け入れている事業所では、制度特有のルールを理解しておく必要があります。一定期間内に国家試験に合格することが前提となっているため、企業の支援体制が合否に直結します。
EPA対象者には、受験回数や在留期間に関する特例が設けられている場合がありますが、制度内容は変更されることもあるため、最新情報の確認が欠かせません。申請や登録手続き、必要書類の提出期限などを把握し、管理体制を整えておくことが重要です。
介護福祉士国家試験の概要と難易度
外国人職員の合格率を高めるためには、まず企業側が介護福祉士国家試験の概要を正確に理解しておくことが重要です。試験の内容や合格基準、出題傾向を把握することで、場当たり的ではなく戦略的な対策が可能になります。
試験の実施概要と受験の流れ
介護福祉士国家試験は、毎年1回実施される国家資格試験です。受験資格を満たしたうえで所定の期間内に申し込みを行い、受験票の交付を受ける必要があります。申し込みには実務経験証明書や実務者研修修了証明書などが必要となるため、企業側の書類作成支援が不可欠です。
試験は主に筆記試験で構成されており、一定の合格基準点を満たすことで合格となります。合格発表は試験実施から数ヶ月後に行われ、合格後は登録手続きを経て正式に介護福祉士として登録されます。登録手続きには手数料や申請書類の提出が必要なため、合格後の流れまで事前に共有しておくとスムーズです。
筆記試験の科目と出題範囲
筆記試験では、介護の基本、人間の尊厳と自立、認知症の理解、こころとからだのしくみ、医療的ケア、社会の理解など幅広い分野から出題されます。出題範囲は福祉分野全体に及び、単なる暗記ではなく知識の理解と応用力が求められます。
外国人職員にとって難易度が上がる要因は、専門用語と長文読解です。例えば、喀痰吸引や経管栄養といった医療的ケアに関する用語、日常生活援助や身体介護に関する具体的な状況設定問題など、現場経験があっても文章として理解するのが難しいケースがあります。出題形式は五肢択一が中心ですが、選択肢のニュアンスの違いを正確に理解できるかどうかが得点を左右します。
合格基準と難易度の目安
介護福祉士国家試験は、総得点の一定割合以上を取得し、かつ各科目群で最低基準を満たすことで合格となります。合格率は年度によって変動しますが、決して簡単な試験ではありません。特に外国人受験者の場合、日本語力の差が得点に大きく影響する傾向があります。
企業としては、合格率だけを見るのではなく、自施設の受験者がどの科目で得点を落としているのかを分析することが重要です。過去問題を活用し、分野別に弱点を把握することで、効率的な対策が可能になります。単に問題数をこなすのではなく、出題傾向を理解し、繰り返し演習する仕組みを整えることが合格への近道です。
介護福祉士国家試験は、制度理解と計画的な対策があれば十分に合格を目指せる試験です。企業が主導して学習環境を整えることで、外国人職員の国家資格取得を現実的な目標に変えることができます。
外国人がつまずきやすいポイントは？
外国人職員に介護福祉士国家試験を目指してもらう際、企業が理解しておくべきなのは「どこでつまずくのか」という具体的なポイントです。単に学習時間を確保するだけでは不十分であり、つまずきやすい要因を把握したうえで対策を講じることが合格率向上につながります。
専門用語の理解不足
介護福祉士国家試験では、日常会話ではあまり使われない専門用語が多く出題されます。認知症の症状分類、医療的ケア、喀痰吸引、経管栄養、日常生活自立支援など、現場で耳にしていても、「言葉の意味を感覚的に理解しているだけ」というケースが少なくありません。
試験では用語の正確な理解が求められるため、曖昧な理解のままでは得点につながりにくくなります。企業としては、現場OJTだけに頼らず、用語を体系的に学ぶ機会を設けることが重要です。
また、同じ意味でも表現が異なる場合があり、選択肢の微妙な違いを読み取れないことが誤答の原因になります。専門用語集の作成や定期的な確認テストなど、職場内で知識を整理する仕組みを取り入れると効果的です。
読解力と問題理解の壁
介護福祉士国家試験は、単純な知識問題だけでなく、事例形式の長文問題が多く出題されます。状況設定を読み取り、利用者の状態や支援方法を判断する設問では、文章全体の流れを正確に理解する力が必要です。
外国人職員にとって最も難しいのは、文章量の多さと抽象的な表現です。日本語能力試験（JLPT）に合格していても、福祉分野特有の文体や言い回しに慣れていないと、時間内に解き終わらないケースがあります。特に本番では時間制限があるため、読むスピードと理解力の両方が求められます。
企業側は、単に過去問題を解かせるだけでなく、「なぜその選択肢が正解なのか」を解説する時間を設けることが重要です。読解力は一朝一夕では向上しないため、早い段階から長文問題に触れさせ、試験形式に慣れさせる必要があります。
仕事と学習の両立の難しさ
外国人職員の多くはフルタイムで働いており、シフト制勤務の中で学習時間を確保する必要があります。夜勤や変則勤務が続くと、計画通りに学習を進めることが難しくなります。
企業としては、資格取得を「本人任せ」にしない姿勢が重要です。勤務シフトの配慮、試験前の学習時間確保、受験料や研修費用の支援など、制度的な後押しがあるかどうかで合格率は大きく変わります。資格取得支援制度を明確に打ち出すことで、職員のモチベーション向上や定着率改善にもつながります。
また、学習が長期間にわたると途中で意欲が低下することもあります。定期的な面談や進捗確認を行い、目標を共有し続けることが重要です。外国人職員が「自分は会社から期待されている」と感じられる環境づくりが重要です。
最短で合格するための4ステップ
外国人職員を確実に介護福祉士合格へ導くためには、段階的な育成設計が必要です。企業が主導してロードマップを明確にし、進捗を管理することで、最短ルートでの国家資格取得が現実的になります。
受験資格と実務状況を正確に確認する
対象職員が受験資格を満たしているか確認しましょう。実務経験3年以上、従事日数540日以上を満たしているかを勤務記録で確認し、証明書発行の準備を進めます。
同時に、実務者研修の受講状況も整理します。未受講の場合は、国家試験実施時期から逆算して受講スケジュールを立てる必要があります。この段階で「いつ受験できるのか」「何が不足しているのか」を明確にすることで、無駄のない育成計画を立てることができます。
実務者研修を確実に修了させる
実務者研修は受験資格の必須要件であり、介護福祉士として必要な専門知識と技術を体系的に学ぶ重要な過程です。
企業としては、受講費用の支援やシフト調整などを通じて、確実に修了できる環境を整える必要があります。また、研修内容を現場業務と結びつけることで理解度が高まり、試験対策にも効果的です。
日本語力と専門知識を強化する
外国人職員の合否を左右する最大の要因は、日本語力と専門知識です。単に知識を増やすだけでは不十分であり、試験問題として出題された際に理解し、判断できる力が求められます。
専門用語の確認、長文読解演習、問題解説の時間を定期的に設けることで、着実に得点力を高めていきます。また、単語の反復学習、動画による理解、演習問題の繰り返しなど、多角的なアプローチを取り入れることで理解が定着します。
過去問題と模擬試験で実践力を高める
知識のインプットだけでは合格は難しく、最終的には問題演習量が得点を左右します。過去問を活用し、出題傾向を把握することで効率的な対策が可能です。
また、本番と同じ時間配分で演習することで、試験当日の時間管理能力も向上します。特に外国人職員にとっては、時間内に長文を読み切る訓練が重要です。実践形式での繰り返し演習が、最短合格への最終段階となります。
介護福祉士資格を取得するメリットは？
外国人職員に介護福祉士資格を取得してもらうことは、本人のキャリア形成だけでなく、企業にとっても大きなメリットがあります。
施設の信頼性向上と人材価値の強化
介護福祉士は国家資格であり、専門的知識と技術を有することの証明になります。資格保有者が増えることで、施設全体の専門性が高まり、利用者や家族からの信頼向上にもつながります。
また、外国人職員が国家資格を取得することは、単なる労働力確保ではなく「専門職としての育成」に力を入れている施設であることのアピールにもなります。採用活動においても、資格取得支援制度があることは大きな強みとなり、優秀な人材を確保しやすくなります。
定着率向上とキャリアアップ支援
外国人職員にとって、介護福祉士資格の取得は日本で長期的に働くための大きなステップです。在留資格の安定や将来的なキャリアアップにつながるため、企業が支援体制を整えることでモチベーション向上が期待できます。
資格取得支援制度がある職場では、「会社が自分を育ててくれている」という実感が生まれやすく、離職率の低下にもつながります。特にEPAや特定技能からステップアップを目指す人材にとっては、国家資格取得が重要な目標となるため、企業側の支援は大きな意味を持ちます。
給与・手当・評価制度への反映
多くの介護施設では、介護福祉士資格取得後に資格手当が支給されます。給与アップは本人の生活安定につながるだけでなく、職場内の評価制度の明確化にも寄与します。
企業としては、資格取得後のキャリアパスを明示することが重要です。例えば、リーダー職やサービス提供責任者への登用、教育担当への配置など、役割拡大の道筋を示すことで、単なる資格取得に終わらない成長機会を提供できます。
外国人職員が介護福祉士として活躍する姿は、他の職員にとっても良い刺激となり、組織全体の学習意欲を高めます。資格取得を個人の努力に任せるのではなく、組織的な人材育成戦略として位置づけることが、長期的な経営安定にもつながります。
日本語と試験対策を同時に進めたい企業様へ
外国人職員の介護福祉士合格を本気で目指すのであれば、日本語力の底上げと国家試験対策を進める仕組みが欠かせません。個人任せの学習ではなく、企業として再現性のある教育体制を整えることが、合格率向上と人材定着の両立につながります。
日本語カフェ「JLPT合格コース」
国家試験で安定して得点するためには、専門知識だけでなく、読解力や語彙力といった日本語の基礎力が必要です。特に外国人職員の場合、日常会話は問題なくても、試験問題の長文読解や抽象的な表現でつまずくケースが少なくありません。
日本語カフェのJLPT合格コースは、レベル別（N5〜N1）に最適化された完全カリキュラムで構成されており、「何を、どの順番で学べばよいか」が明確に整理されています。動画講義と演習問題を組み合わせた構成になっているため、理解と実践を同時に進められるのが特長です。
主な特長
- 合格に特化した動画カリキュラムが使い放題
- 読解・聴解対策までカバーした実践型学習
- スマホ・PC対応で24時間いつでも受講可能
- 管理画面で学習状況を一括確認できる
企業側は管理画面から学習進捗を把握できるため、職員任せにせず、育成状況を可視化できます。日本語力の底上げは、国家試験対策だけでなく、現場でのコミュニケーション力向上にも役立ちます。
ゼロから3ヶ月でJLPT N3に合格
「日本語カフェ」で学習したフィリピン人受講者4名は、日本語学習未経験からわずか3ヶ月の学習で、日本語能力試験（JLPT）N3に全員合格しました。2025年4月に学習を開始し、1日平均6時間の自主学習を継続した結果、6月にはN5・N4を突破。そして7月には、通常半年以上かかるといわれるN3レベルに到達しました。
実際の試験結果では、文字語彙・文法読解・聴解のすべての分野で合格点をクリアしており、「日本語カフェ」のカリキュラムが短期間で成果を出せることを証明しています。
一般的に学習効果のばらつきやモチベーション維持に課題がある日本語教育ですが、明確な合格目標と効率的な学習設計により、4人全員が同時にN3合格を果たしました。
＼日本語学習システム／
日本語カフェ「介護福祉士 合格対策集中講座」
試験まで時間が限られている場合や、確実に合格を目指したい場合には、専門対策講座の併用が効果的です。この集中講座では、介護福祉士試験の出題傾向に沿った解説と豊富な過去問題演習を通じて、得点力を短期間で高めます。
「本番で解ける力」を養成する構成になっているため、実践的な対策が可能です。また、講座期間中はJLPTコースも併用できるため、日本語と専門知識を同時に強化できます。
主な特長
- 4ヶ月で合格を目指す集中カリキュラム
- 介護福祉士講師による丁寧な解説
- 豊富な過去問・模擬試験で本番形式の演習
- オンライン完結でシフト勤務でも継続しやすい
忙しい現場職員でも学習を継続しやすい設計のため、企業としても導入しやすい教育支援サービスです。
このたび、当社支援機関を通じて学習を続けていた外国人介護職の方が、見事「介護福祉士国家試験」に合格されました！
外国人受験者にとっては言語の壁もあり、合格は決して簡単なものではありません。それでもこの方は、目標に向かってコツコツと努力を積み重ね、見事に合格を勝ち取りました！
- ■ 介護福祉士を目指した理由
「日本で安心して長く働き、家族を支えたい」という強い思いから、介護福祉士を目指しました。
資格を取れば、より安定した働き方ができ、将来的なキャリアアップにもつながると考えたからです。
- ■ 1日3時間、仕事と両立しながらの学習
勉強は約1年前からスタート。
本業の合間や休日も使いながら、毎日3時間以上コツコツと学習を積み重ねていきました。
特に役立ったのが、支援機関から紹介された「日本語と介護のビデオ教材」です。
スマホでいつでも見られるため、通勤時間や休憩時間も有効に使え、自分のペースで理解を深めることができました。
ビデオで全体の流れを理解した後に問題集を解き、間違いを丁寧に復習することで、確実に実力がついていくのを実感できました。
- ■ 教材だけでなく、現場からも学ぶ
教科書や試験対策アプリも活用しつつ、職場の先輩に積極的に質問し、現場での経験を通じて実践的な知識も習得していきました。
学習と仕事の両立は決して簡単ではありませんが、「自分を信じて、最後まであきらめないこと」が何より大切だったと振り返っています。
＼ 詳しくはこちら／
介護福祉士の資格取得でよくある質問
外国人職員の介護福祉士資格取得支援に関して、よく寄せられる質問をまとめました。
まとめ｜介護福祉士の資格取得は企業の支援が重要
外国人職員に介護福祉士の資格取得を目指してもらうには、まず受験資格の確認と実務経験の整理から始めることが重要です。そのうえで、日本語力の強化と試験対策を計画的に進める体制を整えることで、合格への道筋が明確になります。
資格取得は本人の努力だけでなく、企業側のサポート体制によって結果が大きく変わります。実務経験の管理、研修受講の支援、学習時間の確保といった基本的な仕組みを整えることが、最短ルートでの合格につながります。
外国人職員が介護福祉士として活躍できる環境を整えることは、施設の専門性向上や人材定着にもつながります。まずは自社の育成体制を見直し、できるところから一歩ずつ取り組んでみてはいかがでしょうか。
